日経ビジネス2019年7月8日号の巻末コラム 「賢人の警鐘」に興味深いトピックがありました。
中心に置かれていた言葉は、
「性別や年齢にとらわれず まず従業員の人格を認めることが不可欠だ」
今回の著者はスーパーマーケット協会会長であり、関東の有力スーパー、ヤオコーの会長である川野幸夫氏。
スーパーなど小売業は、典型的な労働集約型産業です。
加えて、労働集約型産業であればあるほど、人件費は「固定費・コスト」として扱われ、事実そういう側面もあるでしょう。
ただ、川野氏は、「性別や年齢にとらわれず、まず従業員の人格を認めることが不可欠だ」とし、パートナー（いわゆるアルバイト）にも権限を与え、自主的に働ける売場づくりを心がけているとしています。
権限委譲をするというのは、当然仕事・責任も増えるため、働く側も大変になります。
しかし、一人ひとりを、ポジションにかかわらず”その人の「人格」を認め”権限を与えることで、社員・パート社員は、自主的に動けるようになり、また自主的に動ける人が残ってくれます。
従業員なりパート社員の人格を尊重し、意思決定権・裁量を持たせることで、その人が意欲を持って働ける環境づくり、やりがいを持てる空気づくりと権限委譲は、経営者や役員として、社員の仕事に対するモチベーションを大きく変えうる大きな武器となるのではないでしょうか。
参考文献 日経ビジネス 2019年7月8日号
